近年、ドローンは身近な存在となっており、
「これからドローンに関係する仕事をしたい」
「ドローンを扱えるようになって、将来、活躍の場を広げたい」
などと考えている方も多いでしょう。
実際にドローンは、建設業や農業、観光業など、生活や社会のなかで幅広く利用されています。
そこで今回は、さまざまな業界・分野別にドローンの活用事例を解説します。ぜひ最後までご覧ください。
ドローンといえば、映画やミュージックビデオなどの迫力ある映像を撮影するために使われるイメージが強いでしょう。
しかし、ドローンはメディア業界だけでなく、さまざまな業界で活用されています。では、実際にどのような業界でドローンが使われているのか見ていきましょう。
建設業界は、さまざまな業務でドローンが活用されています。
【建設業界におけるドローンの活用事例】
など
上のとおり、複数の業務をドローンで対応可能です。従来の建設業界では、すべての工程を作業員が手作業で実施しており、事故や怪我などのトラブルが発生していました。
しかし、ドローンを活用することで安全性の向上はもちろん、人時や費用の削減にもつながります。結果的に、安全に効率よく業務が進められるとして、今後もドローンの活躍が期待されているのです。
農業分野は、ドローン技術が活用されている業界の一つです。
農業従事者の高齢化や後継ぎ問題が深刻化しており、2000年以降、毎年10～50万人のペースで農業従事者が減少しています。さらに、農業従事者の約7割が65歳以上となっており、今後も減少していくことが予想されます。
このように、農業分野では担い手の高齢化や減少が問題となっており、ドローンの活躍が期待されているのです。たとえば、農薬の散布をドローンで実施することで、作業負担を軽減できます。
ドローンは小型で軽量であることから、一人でも農薬の積み下ろしができます。小回りが効き、騒音も気にならないことから、場所や時間帯を気にすることなく農薬の散布が可能です。
観光業では、パンフレットに掲載する写真やプロモーションビデオの撮影などにドローンが活用されています。
ドローンを活用することで、人の手では撮影がむずかしかった上空からの映像や、移動しながらダイナミックな映像などを撮影できるようになりました。
観光したくなるような地域の魅力を伝えるうえで、ドローンは大きな役割を果たしているといえるでしょう。
メディアや動画の撮影は、ドローンが積極的に活用されている分野です。
たとえば、ニュースで映像を流す際、従来であれば担当者が現場に行って撮影しなければなりませんでした。しかし、ドローンを使って遠隔操作を行うことで、撮影者が現場にいなくても撮影可能となります。
そのため、台風が接近しているときの海沿いの映像や災害現場など、人が近づくと危険な場所でもドローンであれば撮影可能です。
さらに、映画やミュージックビデオなど、さまざまな動画制作においてもドローンが利用されています。
スポーツ分野では、アメリカを中心にドローンの活用事例が増えています。
サッカーやラグビーなどのチーム競技において、上空から選手一人ひとりを撮影することで、個人のプレーを俯瞰的に確認可能です。そのため、個人の技術やプレイスタイルに応じた指導ができるようになり、効率よく技術力をアップさせられることから活用されています。
ドローンは軽量で小回りが効くことから、災害救助の現場での活躍も期待されています。
ドローンは飛行機やヘリとは異なり、起動するまでにほとんど時間がかかりません。さらに小回りが効くことから、迅速に災害現場の状況確認ができます。さらに、光学カメラや赤外線カメラ、携帯電話などの電波を利用して、災害現場に取り残された被害者の発見にもドローンが利用できます。
そのほか、災害現場全体を撮影してマップを作成したり、救援物資の運搬を行ったりと、ドローンは災害時にもさまざまな活用法があるのです。
ドローンの活用事例は日本だけでも数多くありますが、海外ではさらにさまざまな活用事例があります。
ここでは、海外のドローンの活用事例を紹介します。
日本ではまだ実証段階ですが、海外では荷物の輸送・配送にドローンを実用化しているケースがあります。
たとえば、大手通販サイトのAmazonでは、アメリカでドローンによる配送サービスのテストを2016年から実施しています。そして、2022年から実際にドローンによる配送サービスがスタートしており、2023年5月時点でカリフォルニアとテキサスで100件程度の配達実績があります。
ただ、アメリカでも飛行空域の制限があるうえに、地元住民からの反対の声が上がったことなどが影響して、それほど多くの配送実績を獲得できていません。
とはいえ、Amazonは2023年10月に、イギリスとイタリアにも対象地域を拡大し、ドローンによる配送を実施すると発表しています。
また、ドローンによる輸送や配送は、Amazonだけでなくアメリカのセブンイレブンやドミノピザでも実用化され始めており、今後さらに普及していくといえるでしょう。
日本では、農業分野のなかでも主に農薬散布を目的にドローンが利用されています。
しかし、海外では、イスラエルのTevel Aerobotics Technologies社の販売しているドローンを使ってリンゴの収穫が行われた事例があります。
ドローンについた特殊な手が、リンゴを一つひとつ収穫しているのです。さらに、実っているリンゴを順に収穫するのではなく、AI機能が自動で食べごろのリンゴを判断し、収穫しています。
また、ドローンはさまざまな角度から収穫可能となっており、枝が密集しているところや、高くて届きにくいところなども素早く収穫できます。
リンゴに限らず、収穫作業はかなりの人手や手間がかかるため、ドローンの活用事例が増えれば作業員数や時間の削減が期待できるでしょう。
インプレス総合研究所が発表した「ドローンビジネス調査報告書2021」によると、2020年度の日本のドローンの市場規模は1,841億円であったのに対し、2025年度には約3.5倍の6,468億円まで市場規模が大きくなると予想されています。
市場の拡大とともに、どのような活用方法が期待されているのか見ていきましょう。
次世代の交通手段として、「ドローンタクシー」の活用が期待されています。
ドローンタクシーとは、人を乗せられる大型のドローンを使って、空を飛んで乗客を目的地まで運ぶサービスのことです。通称「空飛ぶクルマ」とも言われており、さまざまな社会問題を解決できるとして実用化が期待されています。
たとえば、都市部の人口集中による交通渋滞の解消、地方のインフラ問題解消などを、ドローンタクシーで解決できるのではと考えられているのです。
空を飛んで人を運ぶというと、飛行機やヘリコプターと同じだと考える方も多いかもしれませんが、ドローンタクシーは操縦者が不要であることがポイントです。
実際に、株式会社SkyDriveは、関西万博の「未来社会ショーケース事業出展」において、空飛ぶクルマの運航を実施する予定であり、実用化が進められていることがわかります。
ドローンはAI技術との相乗効果によって、さらなる発展が期待されています。
まず、農業分野では農業散布を目的にドローンを使うケースが多いですが、今後は日照時間や育成状況などのデータ収集・数値化、害獣対策などができるのではないかとされています。
さらに、建設業の点検分野では、現在実施が困難な水中の構造物の点検をドローンで実施できるよう実用化が進められており、人による点検が困難な場所にドローンを使えるのではないかと期待されているのです。
また、対話型のドローンを開発して、ペットシッターの役割を果たせるのではないかといった期待もされており、今活用されている分野や使い方以外にも、さまざまな活用方法ができるのではないかとされています。
ドローンは、日本だけでなく世界的に活躍の場が広がりつつあり、さらに将来性も期待されています。
では、ドローンを活用するうえでどのような点に注意すべきか見ていきましょう。
ドローンの飛行はさまざまな法律・条例で規制されています。
たとえば、日本ではドローンを飛行させるときに以下の6つの法律や条例によって、規制が設けられています。
たとえば、航空法では、以下のとおりドローンの飛行禁止空域と飛行方法について規制が設けられています。
【航空法に記載されているドローンの飛行禁止空域】
【航空法に記載されているドローンの飛行方法に関する規制】
一部の飛行空域・方法に関しては、国土交通省の許可を取ればドローンの飛行が可能となりますが、申請・許可を得るには手間や時間がかかります。
今後、活用シーンが増えていくことから、法律や条例が変更される可能性もあり、常に最新情報をチェックしておくことが求められます。
関連記事：ドローンに関する規制・法律とは？種類や内容、違反した場合の罰則などを解説
ドローンを使うときは、安全に配慮することも注意点の一つです。
ドローンを飛ばすということは、ある程度の重量がある精密機械を空中に飛ばすことを意味します。そのため、落下や接触の危険があることを意識しておきましょう。
仮に、1kgのドローンを50mの高さから落としたと仮定すると、落下速度は秒速31mとなるため、2秒後には地面に落下していることになります。さらに、重さ5kgの物体を10mの高さから落下させたのと同等の衝撃となるため、人や物にぶつかったら大きな事故になると予想できます。
さらに、ドローンの飛行に慣れていたとしても、予期しない飛来物と接触したり、目視外飛行で建築物や人にぶつかったりする危険もあります。
リスクのないドローン飛行を実施するのはむずかしいですが、バッテリーや通信、操縦スキルなど必要な条件を満たし、安全に配慮してドローンを使うようにしましょう。
ドローンは物理的な危険のほか、プライバシー面での注意点もあります。
ドローンは、普段見えない場所からの撮影が可能である反面、プライバシーの侵害や肖像権といった個人情報に関わることが問題となる可能性があるのです。撮影したドローンの映像に偶然写り込んだ人や住宅を加工せず、SNSなどにアップすると、訴訟問題に発展する可能性があります。
そのため。ドローンで空撮を行うときは、第三者を特定できる撮影はやめましょう。もし、通行人の顔などがはっきりと写ってしまったときは、映像をぼかすなどの配慮が必要です。
今回は、ドローンの活用事例を紹介しました。
ドローンは農業分野や建設業、観光業など、さまざまな業界・分野で活用されており、今後も活用の場が広がると予想されています。
海外では、日本では未実施の輸送・配送作業や収穫作業などにも活用されており、ビジネスを行ううえで問題になりがちな人手不足やコストの問題を解決できる可能性があります。
さらに、将来はドローンタクシーといった活用方法も期待されており、ドローンはこれからの社会や生活と密接に関わってくると予想されるでしょう。
ドローンの将来性について興味を持っている方は、ぜひ今回の記事を参考にしてみてください。
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